ですが実際には、とっても簡単に理解することもできるのです。
結論
結論から言えば、税効果会計を形式と実質に分けて、形式として方法を覚えて、実質として理解していくことで、効率的な勉強が可能になるのです。
1.税効果会計とは
法人税の計算と会計の計算の方法が異なるので、その差額を調整する会計処理方法です
計算の方法と言っても大切なのは費用や収益、税金では損金や益金と言いますが、この認識する時期や金額が異なります。
通常法人税を計算する際に、会計の利益を基準とし調整することで法人税の課税標準を決定し、それに基づき法人税の額が決定されます。
法人税は『損益計算書』上で、法人税、住民税及び事業税』として控除するのです。
税金の計算は、｢租税の公平性｣のもと計算して税金額を決定するのです。
その目的の違いから金額に違いが生まれ、調整する必要が出てきます。
ですから、税効果会計を行う必要がでてくるのです。
2.会計処理方法(形式)
会計処理としては、とりあえず解けるようにするため、形式的に暗記しましょう
法人税が高く計上されている場合には、税金から控除するようにしなければいけません。つまり、損金不算入や益金算入のパターンです。
損金不算入→会計の費用にはなるけど、税金の損金にははいらない。
益金算入→会計の収益にはならないけど、税金の益金になる。
税金の利益(益金と損金の差額)に対して課税されていることを考えると、どちらも本来の会計上で計算される税金より高くなります。
ですから将来税金が低くなると考えられます。そのため将来減算一時差異と呼ばれることもあります。
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 繰延税金資産 ××× | 法人税等調整額 ××× |
法人税が低く計上されている場合には、税金に加算しなければなりません。つまり、損金算入や益金不算入のパターンです。
益金不算入→会計の収益になるが、税金の益金にははいらない。
損金算入→会計の費用にはならないが、税金の損金にははいる。
この場合には先ほどの逆として、将来に税金の金額に加算する必要が出てくるので将来加算一時差異と呼ばれることもあります。
| 借方 | 貸方 |
|---|---|
| 法人税等調整額 ××× | 繰延税金負債 ××× |
このように、～算入・～不算入とは税金のほうの金額で、会計はその逆だと考えておきましょう。つまり、～算入は税金のほうでは入るけど会計では入らない。～不算入は税金のほうでは入らないけど会計では入ると覚えておけば簡単です。
その逆が、借方なら繰延税金資産、貸方なら繰延税金負債です。
つまり、税率40%なら商品の評価損が借方に100計上された場合、貸方に法人税等調整額40、その相手勘定は借方ですので繰延税金資産40です。
解消する時にはこの項目が逆に来るというのがあるので注意が必要ですが、はじめに認識する問いが多いので、この認識を基礎としましょう。
3.税効果会計を理解する簡単なポイント【3選】(理解)
税効果会計を理解する簡単なポイント【3選】(理解)は、以下の通りです。
3-1.損益
先ずは、損益です
損益とは、会計上の利益の計算と税金上の所得の計算が異なるため、その調整を『法人税等調整額』により行うという視点です。
会計上『損益計算書』というのは、経営成績を把握するためのものと言えます。
ですから税金の計算により経営成績が異なる数値として計算されるのは望ましくありません。
3-2.資産負債
次に、資産負債です
資産負債とは、法人税等調整額の相手勘定である繰延税金資産繰延税金負債を計上する視点です。
なぜならほぼ将来の状況が確定しているのにも関わらず、会計として認識しないのはおかしいですよね。
ですから早期に計上し、周りの人に知ってもらう会計の方法をとるのです。
3-3.認識と測定
最後に、認識と測定です
税金による差異とは、費用や収益をいついくら認識するかによる違いです。
帳簿にいついくらかかるのかが違えば税金の金額が変わってくるわけです。
何より簡単に考えていくことが大切なのです。
結論:仕訳を形式で覚え理解を後から追いつかせる
税効果会計を理解する簡単なポイント【3選】(理解)
・損益
・資産負債
・認識と測定
ある程度理解ができていて申し訳が分からなければ解けません。
一度理解し覚えたとしても難しく考えると忘れてしまいます。
では今回は以上です♪
ご視聴ありがとうございました(^^)/