いくつかの考え方を知らずに覚えていると、長期的に記憶することは難しくなります。
結論
結論から言えば、シンプルかつ普遍的な部分を捉えておけば忘れなくなるでしょう。
1.税効果会計の仕訳
法人税等調整額が借方なのか貸方なのかにより、法人税住民税及び事業税の金額に加算するのか控除するのかが変わります。
理解を試みてみても考える要素がたくさんあり理解しがたいといえます。
様々な考えが頭にあると混乱してしまうので、仕訳を切るまでの考えはいくつかに絞っておくことが大切です。
2.誰もがつまずきがち
税効果会計の仕訳は、日商簿記1級の出題範囲でした。
当時から日商簿記1級の受験者が苦手としていた論点でありそれだけ難しいと言えるでしょう。
理解しがたくつまずいているのは自分だけではありません。
自分はいけないわけではないので安心して勉強を進めていけば良いと思います。
3.税効果会計における仕訳に必要な考え方【3選】
税効果会計における仕訳に必要な考え方【3選】は、以下の通りです。
3-1.将来減算加算
先ずは、将来減算加算です
帳簿側ではなく税金側を基準に考えるとわかりやすいです。
これに対して加算とは税金が高くなることをつまり利益が大きくなることです。
利益が少なくなるということは、費用が大きくなるか収益が少なくなるかと言えます。
利益が大きくなるということは、費用が小さくなるか収益が大きくなるかです。
3-2.法人税等調整額
次に、法人税等調整額です
将来減算一時差異の時には、将来税金が安くなるつまり今は税金が高いので、控除する必要があり、貸方に法人税等調整額がきます。
将来に税金が高くなるのか安くなるのかは、損益項目について当期に損益勘定に集められて繰越利益剰余金に計上します。
資産負債項目として残しておかなければ、利益又は損失として当期に計上されるのみなので、繰延税金資産家繰延税金負債を計上するのです。
3-3.費用収益項目
最後に、費用収益項目です
ですが、様々なことを勉強するなど忘れてしまいがちです。
元の仕訳の費用や収益項目に着目してみましょう。
①費用や収益が貸方なら借方に、費用や収益が借方なら貸方に、法人税等調整額を計上します。
②法人税等調整額を計上したのが借方なら貸方に繰延税金負債、法人税等調整額を計上したのが貸方なら借方に繰延税金資産を計上する。
つまり、元の仕訳の費用収益に着目して全て計上できる方法です。
結論:考え方を絞る
税効果会計における仕訳に必要な考え方【3選】
・将来減算加算
・法人税等調整額
・費用収益項目
様々な考え方を頭に入れておくと混乱してしまいます。
最後にご紹介した機械的な方法だと、忘れてしまえば解けません。
では今回は以上です♪
ご視聴ありがとうございました(^^)/