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売上原価は、商品を売った時の原価であり、財務諸表である『損益計算書』の中の売上に個別的に対応して控除されます。
そして、それが売上総利益（いわゆる粗利）として利益の計算基礎になり、経営成績として表示され利用されるのです。
参考記事：決算整理事項Ⅱ（売上原価）【簿記】,【売上総利益】社会人の常識、粗利とは何か。増やす為にすべきこと【基本】
ですが、通常簿記の基礎で勉強している売上原価は仕入れた時を考えると思います。
製造している場合はどのようになるのでしょうか？
結論から申し上げると、原価計算により製造原価を計算して製品として完成したものの中で売れたものが売上原価として計上されます。
参考記事：原価計算の体系【初心者】
今回は、製造する場合の売上原価と損益計算書の関係をご紹介していきます。
１.製品の製造原価とは
原価計算を行う期間は基本的に１か月です。その１か月の期間の内に製造している製品の原価が「当期製品製造原価」と言われるものです。
参考記事：原価計算の体系【初心者】
参考記事にも書いてある通り、原価計算を行う際には、製造に関わった原価を「材料費」・「労務費」・「経費」に分類します。
その中で、
１個当たりいくらかかったか分かる金額
は直接費と言われ『仕掛品』に分類されます。分からない金額は『製造間接費』に分類されます。
『製造間接費』は、機械を動かしていた時間（機械運転時間）や実際に製品を作るのにかかった時間（直接作業時間）を基準に製品に金額を割り振ります。
１か月どれくらいの時間製品を作っていたのか、何個作ったのかも記録を残しておけば、分かりますよね。
ですから１か月分の『製造間接費』を１か月製造に要する時間で割って、１個作るのにかかる時間をかければ、１個当たりいくらかかったか分かりますよね。
これが１つの製品なら良いですが、複数種類ある場合が問題です。
例１ １種類の製品製造
当期の機械作業運転時間は1,000時間で、製造間接費1,000,000円、A製品1,000個製造の１時間/個場合。
１個あたりは１００円です。
例２ 複数種類の製品製造
当期の機械作業運転時間は3,000時間で、製造間接費1,200,000円、A製品1,000個（１時間/個）・B製品1,000個（２時間/個）製造の場合。
この場合には、
Ａ製品１個当たり
Ｂ製品１個当たり
このように、時間を利用することで製品種類別にも計算することが出来るのです。
２.製品の製造と『損益計算書』
上で計算した仕掛品の内、当期完成した分を「当期製品製造原価」と言います。
当期製品製造原価の計算
この当期に完成した製品と１か月の初めにあった製品を合わせて、そこから１か月の最後にあった製品を控除すると、当期に売れた製品の金額が出ます。
売上原価の計算
ここまできて初めて『損益計算書』の「売上原価」までたどり着きました。
ただ、原価計算期間は１か月が基本ですから、『損益計算書』はその１２か月分であることは忘れないようにしましょう
３.まとめ
このように、『損益計算書』の「売上原価」で対応していることは、その計算方法が製造している分手間になってくるのを除き、商品を仕入れて売っている場合と変わりありません。
ですが製造するメリットとしては、
その製品を自分でつくる分、柔軟性が効くというところです
他社の製品に依存していると、仕入先の検討位しか出来ないですが、労務費・経費なども検討して決定することが出来ます。
さらに、材料の高騰があれば個人で行っている場合、小規模でしたら代替品を使うこと等も比較的簡単に出来るかもしれません。
会計的に手間がかかると言うことは、それなりに成果を上げている証拠でもあります
費用対効果も考えて総合的に考慮していきましょう。
では、今回は以上です♪
ご視聴ありがとうございました(^^)/