計算方法をしっかり覚え、簡単に理解していきましょう。
結論
結論から言えば、直接工を中心に大切な計算を優先して覚えていきましょう。
1.労務費とは
労務費とは製品を製造する際における、製造に関わっている方々の賃金です。
工場に勤めている方は貰う側に感じるかもしれませんが逆に会社からすると支払うという認識と言えます。
費用として考えて製造原価としていかなければいけません。
2.労務費と販管費
労務費とは製造に関わる工場の従業員への賃金の支払いです
これに対して本社などに勤務するあたの給料は、販売費及び一般管理費に入ります。
ですから工場に勤務し製品にの製造に関わっている方の給料は製造原価を通じて売上原価に算入されるのです。
お金を支払っているという意味では同じですが入ってくる場所が違いますので注意しましょう。
3.労務費を簡単に求めるためのポイント【3選】
労務費を簡単に求めるためのポイント【3選】は、以下の通りです。
3-1.直接工と間接工
先ずは、直接工と間接工です
製品の製造に直接関係している工員は直接工、間接的に関係している工員は間接工です。
間接工は基本的に要支払額により計算されるので、心配する必要はありません。
我々の敵は直接工の計算です。
直接工の直接作業時間分のみ、仕掛品に計上され、それ以外の間接作業分や手待時間などは間接労務費に計上されるので注意が必要です。
つまり直接製品に関わっている人の賃金のうちさらに直接的に製品を作っていた時間というのは明らかに製品に大してかかっている費用であり一個あたりいくらなのか計算だからです。
間接的に作業していた分などは一個あたりにどれくらい時間を要していたか分からずいくらかかっているのか製品によりまちまちである可能性があるでしょう。
3-2.配賦率
次に、配賦率です
要支払額というのは実際に今月支払った額ではなく、今月必要な支払額ということです。
この要支払額の元となる支払額の計算も、基本賃金に作業に関わる手当(加給金)を加えたものです。
実際の支払額は社会保険や所得税住民税の源泉徴収などが控除されていますので、賃金総額から加給金に含まれない手当を控除するか、基本賃金+加給金により計算しましょう。
本来1か月は1日から30日前後あり、今月の1日から30日前後の分労務費として計算するのが正しい処理です。
未払分を加減する必要があり、それにより当月分の支払額を考える必要がありそれを要支払額と言います。
この操業時間というのは、会社に行っている時間から休憩時間を引いた時間です。
配賦率が計算できれば、後は作業時間ごとに直接作業時間が仕掛品、他は製造間接費と簡単に計算できます。
3-3.予定
最後に、予定です
労務費の計算に分ける予定は、部門別における予定配賦率の計算です。
予定配賦率を部門別に計算し、実際の作業時間に基づいて計算していきます。
標準原価計算と違い、賃率差異は計算されますが時間差異は計算されませんので注意が必要です。
また製品に直接関連しているため直接工がより管理されるべき工員ですので、直接工を予定として計算します。
結論:直接工の配賦率が中心
労務費を簡単に求めるためのポイント【3選】
・直接工と間接工
・配賦率
・予定
労務費の計算で一番大切なのは直接公の配賦率でしょう。
これはいずれにしても配賦率を計算する過程における話といっても過言ではありません。
あとは12ヶ月で除して当月分を出したりと、試験においては資料が与えられるようなものが多いです。
では今回は以上です♪
ご視聴ありがとうございました(^^)/